新築一戸建をの購入を検討し、カタログを見たりネットで勉強していると【長期優良住宅】というコトバに出会うことがあると思いますが、長期優良住宅とは何でしょうか？
新築一戸建を安く購入したいのは誰でも一緒であると考えますので、補助金や減税、住宅ローンの優遇などを受けられる長期優良住宅の認定も新築一戸建を安く購入する為の一つの方法となります。
長期優良住宅に認定される為の条件やメリット・デメリットについて考えていきます。
長期優良住宅とは
「長期優良住宅とは住宅の資格のようなモノ」と書きましたが、資格を受けるには申請して、長期優良住宅の条件に合格しなくてはなりません。
長期優良住宅の認定
長期優良住宅の認定に必要な条件は以下の通りです。
- 耐震性
- 耐久性能（劣化対策）
- 維持管理・更新の容易性
- 住戸面積
- 省エネルギー性
- 居住環境
- 維持保全管理・住宅履歴情報の整備
各項目を詳しく解説していきます。
耐震性
耐震性に関しては、耐震等級が1〜3まであり、耐震等級2以上であればOKとなります。
| 耐震等級 | 条件 |
| 1 | 震度6〜7に対しても倒壊や崩壊はしない住宅・震度5程度では損傷しない住宅 |
| 2 | 等級1で想定される1.25倍の地震が起きても耐えられる |
| 3 | 等級1で想定される1.5倍の地震が起きても耐えられる |
耐久性能（劣化対策）
耐久性能に関しては3つ条件があります。
- 75〜90年位大規模改修をしなくても良い位の家（劣化対策等級3相当）
- 床下と小屋裏に点検口を設置すること
- 床下空間に330mm以上の高さを確保すること
維持管理・更新の容易性
内装や設備などは家の骨組みに比べると耐用年数が短いので清掃・点検・補修が簡単にできるようになっている必要があります。
住戸面積
家の面積は狭すぎてはダメで、75㎡以上確保し、ひとつの階の床面積が40㎡以上確保してくださいという事ですが、新築一戸建なら狭小住宅でない限り殆どのケースではこの条件は満たせると考えます。
省エネルギー性
省エネルギー性とは必要な断熱性能を確保しているかどうかになりますが、これから新築一戸建を建てるのであれば殆どのケースで断熱性能の条件は満たせると考えます。
居住環境
地域の街並みと調和した家であるかどうかということが条件ですが、基準が地域によってバラバラとなります。
維持保全管理・住宅履歴情報の整備
少なくとも10年ごとに点検し、点検やメンテナンス情報を記録することとなります。
長期優良住宅のデメリット
長期優良住宅のデメリットとしては、申請が複雑で初心者が一人で申請するのは大変ですので、大半の方はハウスメーカーや工務店に手続きをお願いする事になると考えます。
この時、申請にかかる手数料を取られる事がある点がデメリットと言えるでしょう。
長期優良住宅の条件を満たす
長期優良住宅の条件を満たすと、頑丈で長持ちし、暖かい家となりますので、長く安心して住める家となりますので、これから新築一戸建を建てるならば、是非長期優良住宅に認定されるような住宅がいいですね。
長期優良住宅の優遇措置
長期優良住宅の認定を受けられる新築一戸建を建てると補助金を貰えたり、住宅ローン減税の最大控除額が増えたり、住宅ローンで優遇されたりします。
長期優良住宅の補助金
地域型住宅グリーン化事業で一定の条件を満たした地域の中小工務店が住宅を建てたときに補助金が出ます。
長期優良住宅の住宅ローン減税
長期優良住宅の認定を受けると住宅ローン減税の最大控除額が多くなります。
長期優良住宅は金利で優遇される
長期優良住宅の認定を受けられる新築一戸建を建てると住宅ローンの種類によっては金利面で優遇されることもあります。
我が家はフラット35という住宅ローンを利用して新築一戸建を購入しますが、長期優良住宅の認定を受けることにより、最初の10年間の金利が年間0.25%引き下げられる優遇措置を受けることができます。
長期優良住宅ならハウスメーカー
個人で長期優良住宅の申請の手続きを行うと複雑になりますので、慣れているハウスメーカーや工務店に任せると楽だと考えます。
住宅メーカー選びで迷ったりした際は長期優良住宅の認定を受けられる家を作ることができるかどうかを判断基準にしてみるのもアリだと考えます。
それでは皆様も素敵な新築ライフを！
